株式明日の戦略-前日崩れた分の修正は入らず、グロース株には正念場

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 25日の日経平均は続落。終値は70円安の26677円。まちまちの米国株を受けて、寄り付きは小幅な下落。米スナップ株の暴落を受けてグロース株が弱く、序盤では下を試しに行った。26500円台まで下げたところで早い時間に売りが一巡すると、そこからは値を戻した。後場に入って早々には一時プラス圏に浮上。しかし、買いは続かず再びマイナス圏に沈むと、しばらく前日終値近辺でもみ合った後、終盤にかけては下げ幅を広げた。TOPIXは後場はプラス圏での時間帯が長かったが、日経平均同様、終盤の動きが弱く、小幅な下落で終了。中小型のグロース株が嫌われており、グロースコア指数が4%を超える下落となった。

 東証プライムの売買代金は概算で2兆7100億円。業種別では不動産、海運、電気・ガスなどが上昇した一方、その他製品、水産・農林、サービスなどが下落している。日経平均のルール変更に絡んで、今後の採用期待が高まった銘柄に資金が向かっており、ニトリ、オリエンタルランド、HOYAなどが大幅上昇。反面、今後の除外への懸念が高まった銘柄が売られており、ユニチカやマルハニチロが大幅安となった。

 東証プライムの騰落銘柄数は値上がり640/値下がり1114。米長期金利低下で不動産株が強く、三菱地所や三井不動産が大幅上昇。優待拡充や自己株取得を発表した飯田GHDが買いを集めた。第一三共が3%を超える上昇で年初来高値を更新。島根原発2号機の再稼働期待が高まった中国電力が大幅高となり、電力株全般に買いが波及した。中期経営計画を発表したマツオカが急伸。1:2の株式分割を発表したスポーツフィールドが、2割超上昇する場面もあるなど値を飛ばした。

 一方、ナスダック安やスナップ暴落が嫌気され、任天堂やメルカリなどグロース株が大幅安。広告収入減少懸念からリクルートや電通Gなど、メディア関連の下げが大きくなった。日経新聞で電子商取引(EC)サイトの構築を支援するフランスのユニコーン企業が日本に参入すると報じられたことを受けて、競争激化懸念からBASEや楽天などEC関連も大きく売られた。ドル円が円高に傾斜したことから、三菱自動車、ホンダ、日野自動車など自動車関連が全般軟調。アウトソーシング、ディップ、エン・ジャパンなど、人材関連の弱さが目立った。

 日経平均は続落。きのうは米株先物の下落におびえて大きく値を崩し、きょうは米株先物の上昇を横目で見ながらも買いが入らなかった。24日の米国市場で1日で4割超下落したスナップは、昨年9月に80ドル台まで上昇したところから、急落前には20ドル台で推移しており、既に期待値ははく落していた。その銘柄が10ドル台に突入したことに対して、日米の成長期待の高い一流株が売り込まれるのはカオスだが、それくらいグロース株に対する風向きは悪いし、良くなりそうな兆しも見えない。

 本日米国では、5月開催のFOMC議事録が公表される。0.5%の利上げが決定され、6月および7月も同程度の利上げが示唆された回であり、議論の中身がタカ派的であったことは疑いようがない。ただ、既に消化した話であり、米国マーケットが改めてこれを材料に大きく動くかどうかが注目される。米10年債利回りは足元2.7%台で推移しており、3%を超えていたところからは大きく低下している。ただその分、議事録を受けて0.1%~0.2%程度上昇するような展開は想定される。そのレベルの金利上昇があった場合には、金融引き締め懸念が再燃することになるだろう。本日はエヌビディアの決算も発表予定。これらの材料を無難に消化できるか、グロース株は正念場を迎えている。

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