東京為替見通し＝新たなブラック・ウェンズデーとなるか、大規模介入も効果薄

　昨日はアジア市場で、1－3月期米雇用コスト指数が予想を上回ったことが分かると、賃金インフレ圧力の根強さが意識され、米連邦準備理事会（FRB）の利下げ開始時期が遅れるとの観測が一段と強まった。米長期金利の上昇とともにドル買いが優勢になると、5時30分過ぎにドル円は一時157.85円と日通し高値を更新した。ユーロドルは、月末のロンドン・フィキシングに絡んだドル買いのフローも観測され、一時1.0665ドルまで値を下げた。

　本日のドル円相場は、東京時間に為替介入が行われるかの有無が注目され、今後の円相場を占ううえで非常に重要な日になりそうだ。特に本日は米連邦公開市場委員会（FOMC）の最終日となることで、FOMCを前にドル円がどの水準で取引されるかが非常に重要になる。

　昨日に日銀が発表した当座預金残高の見通しによると、29日に行われた為替介入は5兆円規模となり、非常に大規模な介入となったと観測されている。しかしながら、昨日のドル円は5・10日（ゴトー日）の東京仲値やそれ以後の本邦実需の買い、欧州午後にかけてはロンドン・フィキシングのドル買いなどで、ドル円は放置をしておけば堅調に推移することが改めて示された。前日に為替介入が行われたと思われるのに、介入水準よりもドル高になっていることは、為替市場が年々巨大になってきていることで、これまでのように協調できない為替介入が無力になりつつあるともいえる。

　この状況下の中で、本日も昨日の東京時間のように為替介入がなく、現行水準の157円台やさらにドル高水準でFOMCを迎えた場合には、FOMCの声明文やパウエルFRB議長の発言がタカ派に少しでも傾いた場合には、29日に一瞬乗せた160円台ではドル高を止めることはできず、170円、180円と今後はあっという間に更に大台を更新することもあり得そうだ。市場は先週25日にイエレン米財務長官の発言「為替介入は市場が過度のボラティリティで無秩序な、非常にまれかつ例外的な状況（very rare and exceptional circumstances）にのみ行われるべきだ」との言葉にあるように、米国が介入への否定的な見解を示していることで、本邦当局の市場介入は限定的にしか行うことが出来ないのではないかとの考えもある。

　また、一部ではポンド危機の「暗黒の水曜日（Black Wednesday）」を連想する声も上がっている。これは1992年に東京時間を含めイングランド銀行（BOE・英中銀）が執拗にポンド買い介入を行ったのにもかかわらず、ジョージ・ソロス氏をはじめとしたファンド勢の売り圧力にはかなわず、英国が欧州為替相場メカニズム（ERM）を離脱した事件だ。本邦当局の市場介入が無力となった場合には、再び「暗黒の水曜日」となり、更なる円安への備えも必要になりそうだ。

　なお本日は、オセアニア市場は通常通りの営業日となっているが、多くのアジア市場や欧州もドイツ・フランスなどの大陸勢が休場ということで、流動性が悪化することにも留意しておきたい。

（松井）