週間為替展望（ドル／ユーロ）-ドル円、中東緊迫化再燃に左右

◆ドル円、中東情勢の緊迫化に左右
◆ドル円、米CPI次第では利下げ観測後退
◆ユーロドル、イースター明けの流動性回復と米インフレに注目

予想レンジ
ドル円　　　158.00-162.00円
ユーロドル　1.1350-1.1650ドル

4月6日週の展望
　来週のドル円相場は、停戦期待が剥落した中東情勢の緊迫化を背景に、安全資産とされるドルへの需要と地政学リスクに伴う原油価格の急変が交錯し、激しい上下動が予想される。

　市場では米国とイランの戦争終結に向けた機運が一時高まっていたが、トランプ米大統領の演説がその楽観論を打ち消した。大統領は今後2-3週間以内の激しい攻撃を示唆。合意に至らない場合は発電所などの重要インフラ施設への攻撃も辞さない構えを強調した。本格的な軍事行動が現実味を帯びるなか、為替市場は引き続き突発的なヘッドラインニュースに翻弄される展開を余儀なくされるだろう。特に、攻撃対象がエネルギー関連施設に及ぶ可能性が示唆されたことで、ホルムズ海峡の封鎖リスクとともに原油供給網への懸念が再燃している。原油価格のさらなる上昇はエネルギーの大部分を輸入に頼る日本にとって貿易赤字拡大の要因となり、構造的な円売り圧力を強める。有事のドル買いも重なって、ドル円は下値が極めて堅い状況が続きやすい。

　経済指標面では、10日発表の3月米消費者物価指数（CPI）が最大の焦点。中東情勢の悪化に伴う原油高が指数の押し上げ要因として意識されており、市場ではインフレの高止まりに対する警戒感が強まっている。CPIの結果が市場予想を上回り、インフレの粘着性が改めて確認されれば、米連邦準備理事会（FRB）による利下げ再開時期のさらなる後退は避けられない。日米金利差の縮小期待が剥落するなかで、ドル円は上値を試す可能性が高まるだろう。

　こうしたドル高圧力に対し、政府・日銀による円買い介入への警戒感は最大級に高まったままだ。4月は日本の新年度入りで、機関投資家による外債投資などの実需の動きも活発化しやすい時期にあたる。三村財務官が「そろそろ断固たる措置も必要になる」と口先介入のトーンを一段階引き上げたように、来週以降も当局者の発言内容には警戒を払う必要がある。

　ユーロドルは、週明け6日までイースター休暇に伴う大型連休となるため、週初は小動きが予想される。ただ、連休明けとなる7日以降は、休暇中に蓄積されたニュースやポジション調整を反映し、値動きが荒くなる可能性がある。中東情勢の緊迫化はユーロ圏にとってもエネルギーコスト上昇を通じた景気下押し要因であり、ドル独歩高の流れに抗う力は乏しい。10日の米CPIでドル買いが加速すれば、下値を試す展開も想定される。

3月30日週の回顧
　ドル円は下げ渋り。米イラン戦争の早期終結期待からドル売りが強まり、週半ばにかけて一時158.28円まで下落した。ただ、米大統領の発言を受けて一転して159.74円まで切り返した。
　ユーロドルは伸び悩み。全般ドル売りが活発化した流れに沿って一時1.1627ドルまで上昇したが、米大統領の発言で1.1509ドルまで失速した。（了）
（執筆：4月3日、9：00）