ロンドン為替見通し＝開店休業の中、トランプ発言含むイラン情勢に神経質になる展開か

　本日のロンドン為替市場では、独・仏・英・スイスなど欧州主要国が軒並み休場となる中、通常であれば市場参加者の減少により様子見ムード漂う展開が見込まれるところ。しかし、市場の関心が中東情勢に集まっており、トランプ米大統領の発言に機敏に反応する展開となりそうだ。通常より流動性が低下する中、値動きが増幅しやすい点には注意したい。

　トランプ米大統領はエネルギーインフラ攻撃の「期限」について、週末に7日（米東部時間20時、日本時間翌9時）へと延長された。しかし、既に3回変更されており、期限が守られるのかも怪しい。とはいえ、当事者でかつ軍事力を行使できる立場である以上は無視するわけにもいかず、発言に神経質となる展開は続く見通し。

　イラン情勢が進展しているかは、もう片方の当事者であるイラン側の発言が重要である。これまでもトランプ米大統領はイランとの戦闘状態の終結が近い旨の発言をするも、イラン側から否定されるなど、発言に食い違いが見られるからだ。本当に終結に近付いているのかは、双方の発言から推測する必要がある。なお、本日午前に「米・イラン仲裁役、45日間の停戦案を協議」と一部で報じられており、双方から関連発言が出るか確認しておきたい。

　週明け朝方の時間外取引のWTI原油先物相場は一時115ドル台に上昇しており、先月9日に記録した119ドル台が視野に入ってきた。原油価格の上昇は世界的なインフレ懸念を高める要因ではあるが、本日は欧州が実質休場である点を踏まえると、時間外の米長期金利が上昇する場合はユーロドルに下押し圧力が掛かりやすいと見る。引き続き、原油相場の動向を注視したい。

　冒頭でもふれたが、ユーロ圏では主だった経済イベントや要人発言は予定されていない。トランプ米大統領から目新しい発言が伝わらなければ、NY市場で発表される3月ISM非製造業景況指数のほか、NY午後に予定されているトランプ米大統領の会見を見極めたいとして様子見ムードが広がることも考えられる。


想定レンジ上限
・ユーロドル、日足・一目均衡表の基準線1.1604ドル

想定レンジ下限
・ユーロドル、先月30日安値1.1443ドル



（川畑）