株式明日の戦略－米国株安を跳ね返して大幅高、今年に入ってからの上げ幅は4000円を超える

　14日の日経平均は大幅に3日続伸。終値は792円高の54341円。米国株安を受けても寄り付きから200円を超える上昇。一段の円安進行が追い風となる中、前日に続いて衆議院の解散を期待した買いが入った。早々に節目の54000円を上回ると、前場は利益確定売りをこなしながら、じわじわと水準を切り上げた。高値圏で前場を終えると、後場のスタート直後には上げ幅を900円超に拡大。54500円を前にしては押し戻され、その後は伸び悩んだものの、800円近い上昇で取引を終えた。総じて大型株が強かった一方、新興銘柄は株高の流れに乗れておらず、グロース250指数は下落した。

　東証プライムの売買代金は概算で7兆1400億円。業種別では鉱業、精密機器、機械などが上昇した一方、情報・通信、水産・農林、サービスなどが下落した。上方修正を発表した日本国土開発<1887.T>が後場急騰。半面、ソフトバンクグループ<9984.T>が特段の材料が観測されない中で4％を超える下落と弱さが目立った。

　東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1156/値下がり395。アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテックなど半導体株の多くが大幅上昇。日経新聞で業績上振れ観測が報じられたディスコにも強い買いが入った。三井海洋開発などレアアース関連が賑わっており、東洋エンジニアがストップ高。証券会社が投資判断を引き上げた住友林業が買いを集めたほか、今期の大幅増益見通しを提示したｎｏｔｅがストップ高となった。

　一方、一部メディアで海外事業の売却交渉が難航していると報じられた電通Ｇが急落。決算を材料に、パルＧＨＤ、サカタのタネ、竹内製作所などが大きく売られた。リカバリーウェア「BAKUNE」を展開するＴＥＮＴＩＡＬが、1Q決算を受けて一時ストップ安となるなど急落した。

　日経平均は米国株の下落をものともせず、連日の大幅上昇。寄与度の大きいソフトバンクグループが派手に下げていることを踏まえると、きょうの動きはかなり強い。きょうの時点で先週末（51939.89円）との比較では約2400円、昨年末（50339.48円）との比較では約4000円上昇している。この先、反動の売りが出てきたとしても、押し目を待っている投資家は多いと推測される。目先は上昇日だけでなく下落する日に関しても振れ幅が大きくなるかもしれないが、俯瞰で見れば水準を切り上げる動きがしばらく続く公算が大きい。