NYマーケットダイジェスト・13日　株高・金利低下・円安・ドル安（2）

・米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発。米国とイランの和平協議が決裂し、トランプ米大統領は米軍がホルムズ海峡を封鎖すると表明。エネルギー輸送の停滞が長期化するとの警戒からリスク回避の売りが先行すると一時410ドル超下落した。ただ、トランプ米大統領がイランとの交渉継続を示唆すると、一転買い戻しが優勢となり上げに転じた。
　ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は9日続伸し、2月9日以来約2カ月ぶりの高値で取引を終えた。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は連日で史上最高値を更新した。

・米国債券相場で長期ゾーンは反発。トランプ米大統領がイランとの交渉継続を示唆すると、原油先物が失速し、債券には買い戻しが入った。

・原油先物相場は反発。週末の米・イラン和平協議は溝が埋まらず決裂。これに加え、トランプ米大統領がホルムズ海峡を巡る「逆封鎖」に言及したことで供給不安が一気に高まり、週明けの原油先物は窓を開けて急騰。序盤には一時105ドル台半ばまで上値を伸ばした。
　もっとも、その後は流れが急転。「イラン当局者が戦争終結に向け、米国側の条件であるウラン濃縮放棄を検討している」との報道が伝わると、過度な地政学リスクへの織り込みが巻き戻され始めた。さらにトランプ米大統領がSNSで、前日にホルムズ海峡を通過した船舶数が閉鎖以降で最大となったと発信。実需面での供給懸念が後退したことで、原油の上昇圧力は急速に剥落した。引け後には、原油先物は97ドル台前半まで押し戻される展開。強気と弱気の材料が交錯し、ヘッドラインに振り回される典型的な乱高下相場となった。

・金先物相場は続落。週末に行われた米・イランの和平協議は溝が埋まらず決裂。これを受けて地政学リスクの長期化が意識される中、原油先物は上昇、インフレ再燃への警戒から米金利も上昇した。結果としてドル買いが優勢となり、金利のつかない金先物には逆風が強まり、早朝から売りが先行した。
　ただ、その後は流れが一変。トランプ米大統領がホルムズ海峡の通航量が閉鎖以降で最大規模に達したと発表したほか、米・イラン協議が木曜日にも再開されるとの一部報道が伝わると、供給懸念の後退から原油価格は急速に上げ幅を縮小。これに連れて米金利は低下し、ドル高の勢いが鈍化した。こうした環境の変化を受け、売りに傾いていた金先物市場ではショートカバーが優勢となり、引けにかけては下げ幅を縮小した。

（中村）