NYマーケットダイジェスト・14日 株安・原油高・金利上昇・ユーロ高

(14日終値)
ドル・円相場:1ドル=159.32円(前営業日比▲0.18円)
ユーロ・円相場:1ユーロ=184.33円(△0.45円)
ユーロ・ドル相場:1ユーロ=1.1570ドル(△0.0042ドル)
ダウ工業株30種平均:53732.41ドル(▲107.58ドル)
ナスダック総合株価指数:26729.16(▲73.87)
10年物米国債利回り:4.69%(△0.05%)
WTI原油先物9月限:1バレル=82.40ドル(△1.15ドル)
金先物12月限:1トロイオンス=4437.3ドル(△16.9ドル)

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

(主な米経済指標)
        <発表値>   <前回発表値>
7月米小売売上高
(前月比)  ▲0.6%       0.2%
(除く自動車)▲0.3%      ▲0.2%
8月米消費者態度指数(ミシガン大調べ、速報値)
        51.0        55.2
6月米企業在庫
(前月比)   0.0%      0.4%・改

※改は改定値、▲はマイナスを表す。

(各市場の動き)
・ユーロドルは上昇。独長期金利の上昇を手掛かりにユーロ買い・ドル売りが先行。7月米小売売上高や8月米消費者態度指数(ミシガン大調べ)速報値など、予想を下回る米経済指標が相次ぐと全般ドル売りが活発化し、23時30分前に一時1.1585ドルと6月17日以来約2カ月ぶりの高値を更新した。
 なお、この日は独長期金利の上昇が目立った。中東情勢を巡る不透明感から、エネルギー価格が下がりにくくなるリスクとともに、欧州中央銀行(ECB)が利上げに動く可能性が意識されて、独長期債に売りが出た。独30年債利回りは一時3.729%前後と2011年7月以来の高水準を付けた。
 もっとも、買い一巡後はやや上値が重くなった。米長期金利が上昇に転じたことなどが相場の重しとなり、3時前には1.1563ドル付近まで下押しした。週末を控えたポジション調整目的の売りも出た。

・ドル円は3日ぶりに小反落。7月米小売売上高が予想を下回ったことが伝わると、米長期金利の低下とともに全般ドル売りが先行。21時30分過ぎに一時158.60円と日通し安値を更新した。
 ただ、売り一巡後はじりじりと下値を切り上げた。米長期金利が上昇に転じたことや日本のファンダメンタルズに起因する円の弱さが意識されて、2時過ぎには一時159.40円付近まで持ち直した。市場では「200日移動平均線が位置する158.22円が重要なサポートとして働いている」との声が聞かれた。

・ユーロ円は続伸。21時30分過ぎに一時183.60円と本日安値を付けたものの、売り一巡後は買い戻しが優勢に。1時過ぎに184.45円と本日高値を付けた。

・米国株式市場でダウ工業株30種平均は反落。7月米小売売上高や8月米消費者態度指数速報値など、予想を下回る米経済指標が相次いだことを受けて、主力株に売りが出た。中東情勢を巡る不透明感も相場の重し。
 ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は3日ぶりに反落。半導体製造装置のアプライドマテリアルズが5%超下落した。予想を上回る四半期決算を発表したものの、収益見通しが市場の高い期待に届かなかったとして売りが広がった。

・米国債券相場で長期ゾーンは反落。7月米小売売上高が予想を下回ると買いが先行したものの、すぐに失速した。中東情勢を巡る不透明感からWTI原油先物相場が持ち直すと、一転売りが優勢となった。市場では「日本や欧州の金利上昇を受けて米長期金利にも上昇圧力がかかった」との指摘もあった。

・原油先物相場は反発。世界的な石油需要の鈍化が懸念される中ではあったが、米・イランが互いに強硬な姿勢を維持しており、ホルムズ海峡の航行正常化を巡る根強い不透明感を背景に買いが入った。

・金先物相場は反発。今週発表された米物価指標が相次いで予想を下回り、米早期利上げ期待が後退したことで、対ユーロでドル売りが優勢となった。これにより、ドル建てで取引される金の割安感が意識され、買いが入った。もっとも、原油価格が上昇していることもあり、中東情勢を見極めたいとのムードも根強く、上値は限定的であった。

(中村)
株式会社DZHフィナンシャルリサーチより提供している情報(以下「情報」といいます。)は、 情報提供を目的とするものであり、特定通貨の売買や、投資判断ならびに外国為替証拠金取引その他金融商品の投資勧誘を目的としたものではありません。 投資に関する最終決定はあくまでお客様ご自身の判断と責任において行ってください。情報の内容につきましては、弊社が正確性、確実性を保証するものではありません。 また、予告なしに内容を変更することがありますのでご注意ください。 商用目的で情報の内容を第三者へ提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることは出来ません。 情報の内容によって生じた如何なる損害についても、弊社は一切の責任を負いません。