東京為替見通し＝ドル円、米10年債利回り低下で軟調推移もNY休場で下値は限定的か

　23日のニューヨーク外国為替市場でドル円は、低調な米国経済指標や、ややハト派的な11月米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨を受けて、10年債利回りが3.68％台まで低下したことで139.17円まで下落した。ユーロドルは1.0405ドルまで上昇した。

　本日の東京外国為替市場のドル円は、米10年債利回りの低下を受けて軟調推移が予想されるものの、本日のニューヨーク市場が休場（感謝祭）で明日もブラックフライデーで半日取引となることで、下値は限定的だと思われる。

　昨日発表された11月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨は、現在カタールで開催中のFIFAワールドカップで、アルゼンチンがサウジアラビアに敗北したこともあり、「金利のマラドーナ理論（Maradona theory）」を彷彿とさせる内容だった。
　2005年、キング元英中銀総裁は、「偉大なアルゼンチンのサッカー選手マラドーナが、1986年6月のワールドカップ・イングランド戦で見せた2度目のゴールは、金利の現代理論における“期待の力”を示唆したものだった」と述べた。
　マラドーナは、5人の英国ディフェンダーが彼の左右の動きを勝手に予想していたために、60ヤードを直線的に独走してゴールを決めることができた。キング総裁は「金融政策も同様に機能する。市場金利は中央銀行が何をするかという予想に反応する」と述べ、それを「金利のマラドーナ理論」と命名した。

　パウエルFRB議長は、11月のFOMC後の会見で、ハト派的な利上げペースの減速とタカ派的な高めのターミナルレート（利上げの最終到達点）を示唆した。11月FOMC議事要旨でも、利上げペース鈍化と高めのターミナルレートが示唆されていた。パウエルFRB議長が示唆した12月のFOMCでの0.50％の利上げ、その後の0.25-50％程度の利上げとペースの減速、そしてターミナルレート5.00-50％が示唆され、タカ派やハト派のFRB高官の発言が、市場の利上げへの思惑を上下に翻弄している。

　今後のFOMCでの利上げ見通しは以下の通りとなる。
・第7次　2022年12月14日：4.25-4.50％　（+0.50％引き上げと仮定）
・第8次　2023年2月1日：4.50-75％　（+0.25％引き上げと仮定）
・第9次　2023年3月22日：4.75-5.00％　（+0.25％引き上げと仮定）
・第10次 2023年5月3日：5.00-25％　（+0.25％引き上げと仮定）
・第11次 2023年6月14日：5.25-50％　（+0.25％引き上げと仮定）

　ドル円のエリオット波動でのテクニカル分析は、おそらく第3上昇波動の中の調整局面である第（4）調整波動を形成中だと思われる。しかし、米10年債利回りは、10月21日の4.335％を頭とするヘッド・アンド・ショルダーを形成中と見なすことができることで、注視していきたい。


（山下）