NYマーケットダイジェスト・18日 FOMC後に金利高・株安・ドル高加速

(18日終値)
ドル・円相場:1ドル=159.86円(前営業日比△0.86円)
ユーロ・円相場:1ユーロ=183.09円(▲0.40円)
ユーロ・ドル相場:1ユーロ=1.1452ドル(▲0.0088ドル)
ダウ工業株30種平均:46225.15ドル(▲768.11ドル)
ナスダック総合株価指数:22152.42(▲327.11)
10年物米国債利回り:4.26%(△0.06%)
WTI原油先物4月限:1バレル=96.32ドル(△0.11ドル)
金先物4月限:1トロイオンス=4896.2ドル(▲112.0ドル)

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

(各市場の動き)
・ドル円は3日ぶりに反発。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物相場が上昇すると、株価の下落とともに「有事のドル買い」が先行。米労働省が発表した2月米卸売物価指数(PPI)が総合・コア指数いずれも予想を上回る強い数字となったこともドル買いを促し、22時過ぎに一時159.58円まで上げた。
 そのあとは米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて、もみ合いの展開が続いていたが、パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長の発言をきっかけに再びドル買いが活発化し、5時30分過ぎに一時159.90円と2024年7月以来の高値を更新した。
 FRBは今日まで開いたFOMCで市場予想通りFFレートの誘導目標を3.50-3.75%に据え置くことを決めたと発表。声明では「経済見通しに関する不確実性は依然として高い水準にある」「中東の動向が米経済に及ぼす影響は不透明」と指摘し、原油高騰に警戒感を示した。また、同時に公表されたFOMCメンバーによる金利見通し(ドット・チャート)では、2026年末時点の中央値が3.375%、27年末時点が3.125%、28年末時点が3.125%となり、年内1回の利下げ予想が維持された。一方、長期金利見通しは3.125%と前回の3.000%から上方修正された。
 パウエルFRB議長はFOMC後の会見で「短期的なインフレ期待はここ数週間で上昇」「インフレ面での進展なければ、利下げはない」「金利をやや抑制的な水準で維持することが重要」などと発言。市場では「想定よりもややタカ派的だった」との見方から、マーケットは金利高・株安・ドル高で反応した。

・ユーロドルは3日ぶりに反落。中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇と米インフレ指標の上振れを受けて、米利下げ期待が後退すると全般ドル買いが先行。パウエルFRB議長の会見を受けて、全般ドル買いが加速すると一時1.1450ドルと日通し安値を更新した。なお、米長期金利の指標である10年債利回りは4.26%台まで上昇。主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは一時100.31まで上げた。
 WTI原油先物価格は通常取引終了後に1バレル=100ドル台半ばまで上昇した。「イスラエルはイランのサウス・パースガス田関連施設を攻撃した」と伝わったあと、イランはガス田関連施設攻撃の報復措置として「ペルシャ湾周辺諸国のエネルギー施設を攻撃する」と警告。原油供給の停滞を巡る懸念が高まった。

・ユーロ円は3日ぶりに反落。日本時間夕刻に一時182.98円と本日安値を付けたものの、売り一巡後はじりじりと買い戻しが進み、23時過ぎには一時183.83円と本日高値を更新した。ただ、引けにかけては183.09円付近まで押し戻された。

・米国株式市場でダウ工業株30種平均は3日ぶりに反落。中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇と米インフレ指標の上振れで、米早期利下げ観測が後退すると売りが先行。パウエルFRB議長がFOMC後の会見で、イランを巡る軍事攻撃でもたらされる不確実性を強調したうえで、インフレへの警戒をにじませると売りが加速した。
 ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も3日ぶりに反落。

・米国債券相場で長期ゾーンは3日ぶりに反落。イラン紛争が長期化するとの懸念が再燃する中、原油先物相場が上昇すると、インフレへの懸念からが債券売りが先行。2月米PPIが予想を上回ったことも相場の重し。パウエルFRB議長の会見を受けて、早期利下げ観測が後退すると売りが加速した。

・原油先物相場は続伸。イランのガス田が攻撃されたとの報道を受け、イランがアラブ首長国連合やサウジアラビア、カタールの製油所やガス田などへの攻撃を示唆したことでエネルギーの供給不安が高まると、一時99ドル台まで上昇した。

・金先物相場は大幅反落。中東紛争の長期間が懸念される中、NY原油先物が一時99ドル台まで上昇。2月米PPIが予想を上回る伸びとなった事もあり、インフレ懸念からFRBの早期利下げ観測が後退して金は売りが優勢となった。

(中村)
株式会社DZHフィナンシャルリサーチより提供している情報(以下「情報」といいます。)は、 情報提供を目的とするものであり、特定通貨の売買や、投資判断ならびに外国為替証拠金取引その他金融商品の投資勧誘を目的としたものではありません。 投資に関する最終決定はあくまでお客様ご自身の判断と責任において行ってください。情報の内容につきましては、弊社が正確性、確実性を保証するものではありません。 また、予告なしに内容を変更することがありますのでご注意ください。 商用目的で情報の内容を第三者へ提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることは出来ません。 情報の内容によって生じた如何なる損害についても、弊社は一切の責任を負いません。