ニューヨーク外国為替市場概況・18日　ドル円、3日ぶり反発

　18日のニューヨーク外国為替市場でドル円は3営業日ぶりに反発。終値は159.86円と前営業日NY終値（159.00円）と比べて86銭程度のドル高水準だった。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物相場が上昇すると、株価の下落とともに「有事のドル買い」が先行。米労働省が発表した2月米卸売物価指数（PPI）が総合・コア指数いずれも予想を上回る強い数字となったこともドル買いを促し、22時過ぎに一時159.58円まで上げた。
　そのあとは米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えて、もみ合いの展開が続いていたが、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の発言をきっかけに再びドル買いが活発化し、5時30分過ぎに一時159.90円と2024年7月以来の高値を更新した。
　FRBは今日まで開いたFOMCで市場予想通りFFレートの誘導目標を3.50－3.75％に据え置くことを決めたと発表。声明では「経済見通しに関する不確実性は依然として高い水準にある」「中東の動向が米経済に及ぼす影響は不透明」と指摘し、原油高騰に警戒感を示した。また、同時に公表されたFOMCメンバーによる金利見通し（ドット・チャート）では、2026年末時点の中央値が3.375％、27年末時点が3.125％、28年末時点が3.125％となり、年内1回の利下げ予想が維持された。一方、長期金利見通しは3.125％と前回の3.000％から上方修正された。
　パウエルFRB議長はFOMC後の会見で「短期的なインフレ期待はここ数週間で上昇」「インフレ面での進展なければ、利下げはない」「金利をやや抑制的な水準で維持することが重要」などと発言。市場では「想定よりもややタカ派的だった」との見方から、マーケットは金利高・株安・ドル高で反応した。

　ユーロドルは3日ぶりに反落。終値は1.1452ドルと前営業日NY終値（1.1540ドル）と比べて0.0088ドル程度のユーロ安水準だった。中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇と米インフレ指標の上振れを受けて、米利下げ期待が後退すると全般ドル買いが先行。パウエルFRB議長の会見を受けて、全般ドル買いが加速すると一時1.1450ドルと日通し安値を更新した。なお、米長期金利の指標である10年債利回りは4.26％台まで上昇。主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは一時100.31まで上げた。
　WTI原油先物価格は通常取引終了後に1バレル＝100ドル台半ばまで上昇した。「イスラエルはイランのサウス・パースガス田関連施設を攻撃した」と伝わったあと、イランはガス田関連施設攻撃の報復措置として「ペルシャ湾周辺諸国のエネルギー施設を攻撃する」と警告。原油供給の停滞を巡る懸念が高まった。

　ユーロ円は3日ぶりに反落。終値は183.09円と前営業日NY終値（183.49円）と比べて40銭程度のユーロ安水準。日本時間夕刻に一時182.98円と本日安値を付けたものの、売り一巡後はじりじりと買い戻しが進み、23時過ぎには一時183.83円と本日高値を更新した。ただ、引けにかけては183.09円付近まで押し戻された。

本日の参考レンジ
ドル円：158.57円　-　159.90円
ユーロドル：1.1450ドル　-　1.1555ドル
ユーロ円：182.98円　-　183.83円

（中村）