ロンドン為替見通し＝ポンド、9月英CPIに注目　ユーロは仏国債不安に耐えられるか

　本日のロンドン為替市場でポンドは、英インフレ指標を手掛かりに、11月利上げ観測を裏付けられるかを試す展開か。前日の雇用統計は基本給の伸びが加速した半面、賞与を含む賃金や求人には弱さも残り、引き締めを後押しする決め手にはならず。物価の結果に加え、ベイリー英中銀（BOE）総裁が講演で景気と物価のどちらに軸足を置くかも、ポンドの方向を左右する。

　15時発表の9月英CPIは、前年比3.4％と8月の3.1％から伸びが加速する見通し。エネルギーなどを除くコア指数も2.6％から2.8％への上昇が予想されている。見極めたいのは総合よりもコアやサービス価格だ。エネルギー高が企業の値付けにまで広がった形跡があれば、11月利上げの織り込みは一段と固まるだろう。総合だけが上振れてコアが予想並みにとどまるなら、燃料など一時的な要因と受け止められる。

　ベイリー総裁は16日、バンコクで、エネルギー高が幅広い物価や賃金に波及するかを判断するのは時期尚早だと述べた。ただ、高値が長引けば、利益率を圧迫された企業が価格転嫁に動く可能性にも触れている。本日、物価の結果を踏まえて二次的な波及への警戒に踏み込めば、据え置き派の中心にいる総裁の変化と受け止められるだろう。求人の減少など雇用の弱さに重きを置くなら、利上げ観測は勢いを失う。

　ユーロは、フランスの政情不安を抱えながらも対ドルや対円で底堅さを保つ。仏10年債利回りが一時5％の大台に迫り、独仏10年債の利回り差も150bpを超えた。国内の暴動を受けてルコルニュ仏首相は夜間外出禁止措置を延長する考えを示し、軍の投入も決定。

　しかし抗議団体は、24日にも新たなデモを計画している。混乱が歳出削減への反発として予算審議に及べば、仏債売りは止まりにくい。原油相場の騰勢が一服したことは下値の支えだが、独仏の開きが広がり続ける限り、ユーロの戻りは鈍くなるだろう。

想定レンジ上限
・ポンドドル、200日移動平均線1.3433ドル
・ユーロドル、2日高値1.1285ドル

想定レンジ下限
・ポンドドル、20日安値1.3301ドル
・ユーロドル、19日安値1.1183ドル


（小針）