欧州マーケットダイジェスト・6日 原油急騰・金利上昇・ドル荒い値動き

(6日終値:7日3時時点)
ドル・円相場:1ドル=157.80円(6日15時時点比▲0.04円)
ユーロ・円相場:1ユーロ=182.98円(▲0.21円)
ユーロ・ドル相場:1ユーロ=1.1596ドル(▲0.0010ドル)
FTSE100種総合株価指数:10284.75(前営業日比▲129.19)
ドイツ株式指数(DAX):23591.03(▲224.72)
10年物英国債利回り:4.627%(△0.085%)
10年物独国債利回り:2.860%(△0.019%)

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

(主な欧州経済指標)
       <発表値>    <前回発表値>
10-12月期ユーロ圏域内総生産(GDP)確定値
(前期比)    0.2%       0.3%
(前年比)    1.2%       1.3%

※改は改定値を表す。▲はマイナス。

(各市場の動き)
・ドル円は神経質な動き。米国・イスラエルとイランの軍事衝突が続く中、「有事のドル買い」がこの日も入りやすかった。市場では「戦闘が続く中東情勢の先行きが見通せず、投資家の警戒が根強い。基軸通貨としてのドルを買う動きが活発になっている」との声が聞かれ、21時30分前に一時158.09円と日通し高値を更新。日米レートチェックで急落した1月23日以来の158円台乗せとなった。
 NYの取引時間帯に入ると、米労働省が発表した2月米雇用統計で非農業部門雇用者数が9.2万人減と予想の5.5万人増に反して減少したうえ、失業率が4.4%と予想の4.3%より弱い内容となったことが分かり、全般ドル売りが先行。一時157.41円付近まで値を下げた。
 ただ、アジア時間に付けた日通し安値157.39円が目先サポートとして意識されると買い戻しが優勢に。中東情勢の緊迫化を背景に原油高・ドル高の流れも継続し、23時30分前には158.09円と本日高値に面合わせした。もっとも、週末を控えたポジション調整目的の売りが出ると再び上値が重くなっている。
 なお、WTI原油先物価格は一時1バレル=92.61ドルと2023年9月以来約2年半ぶりの高値を記録した。トランプ米大統領が自身のSNSで「イランとの取引は『無条件降伏』以外にあり得ない」との見解を示すと、イラン情勢の混乱が長期化するとの懸念が高まった。

・ユーロドルは下値が堅かった。中東情勢の緊迫化を背景に原油高・ドル高の流れが継続し、23時30分前に一時1.1546ドルと日通し安値を付けた。ただ、低調な米雇用統計を受けて、米長期金利が低下したこともあって、NY中盤以降は買い戻しが優勢に。週末を控えたポジション調整目的のユーロ買い・ドル売りも入り、2時前には1.1613ドル付近まで持ち直した。

・ユーロ円は下げ渋り。アジア時間に一時183.27円と日通し高値を付けたあとはじり安の展開に。1時前に一時182.38円と日通し安値を更新した。ただ、前日の安値182.13円が目先サポートとして意識されるとじりじりと下値を切り上げた。ユーロドルの持ち直しにつれた買いも入り、183円台前半まで下げ幅を縮めた。

・ロンドン株式相場は続落。自律反発狙いの買いが先行したものの、買い一巡後は徐々に上値が重くなった。イラン情勢の混乱が長期化するとの懸念が高まる中、原油先物価格が急騰。投資家の間で当面のリスクを避けようと株式を売る姿勢が強まった。ユニリーバやブリティッシュ・アメリカン・タバコなど生活必需品株が売られたほか、アングロ・アメリカンやグレンコアなど素材株が値下がりした。

・フランクフルト株式相場は続落。中東地域での紛争が長引けばエネルギー価格が高騰し、景気に悪影響を及ぼしかねないとの懸念から売りが広がった。低調な米雇用統計を受けて米国株が軟調に推移したことも相場の重し。個別ではインフィニオンテクノロジーズ(6.81%安)やバイエル(3.67%安)、キアゲン(3.59%安)などの下げが目立った。

・欧州債券相場は下落。エネルギー価格の上昇がインフレ期待を高めるとの観測から、欧州中央銀行(ECB)の利上げ観測が高まった。

(中村)
株式会社DZHフィナンシャルリサーチより提供している情報(以下「情報」といいます。)は、 情報提供を目的とするものであり、特定通貨の売買や、投資判断ならびに外国為替証拠金取引その他金融商品の投資勧誘を目的としたものではありません。 投資に関する最終決定はあくまでお客様ご自身の判断と責任において行ってください。情報の内容につきましては、弊社が正確性、確実性を保証するものではありません。 また、予告なしに内容を変更することがありますのでご注意ください。 商用目的で情報の内容を第三者へ提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることは出来ません。 情報の内容によって生じた如何なる損害についても、弊社は一切の責任を負いません。