株式明日の戦略-軟調もAI関連の一角には買い戻し、円高を克服できるかが目先の焦点に
8月に入り3日の日経平均は3日ぶり反落。終値は607円安の63754円。先週末の米国株は上昇したが、急速な円高進行が警戒されて、寄り付きから500円を超える下落。自動車株などを中心に幅広い銘柄が売りに押され、早々に下げ幅を4桁に広げた。しばらく下値模索が続き、1600円超下げて62700円台に入ったところで売りが一巡。10時台半ば辺りからは下げ幅を縮めた。ただ、後場の早い時間に63900円台に乗せたところで戻りも一巡すると、13時以降はこう着感の強い地合いが続いた。序盤は全面安であったが、中盤以降はプラス圏に浮上する銘柄が出てきており、指数も安値(62703円)からは1000円以上戻して取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で11兆7800億円。業種別では精密機器、空運、金属製品などが上昇した一方、不動産、輸送用機器、陸運などが下落した。1Qが大幅な増収増益となったマクセル<6810.T>がストップ高。半面、通期見通しを下方修正した日本電気硝子<5214.T>が一時ストップ安となるなど急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり464/値下がり1060。決算と併せて1:3の株式分割や自己株取得を発表したキオクシアHDが、序盤では下げる場面があったものの切り返して5.7%高。レーザーテック、ソシオネクスト、ディスコなど半導体株の一角に強い買いが入った。円高が追い風になるとみられているニトリHDや神戸物産が大幅上昇。1Q決算が好感されたカシオがストップ高となった。
一方、ファナックは上方修正を発表したものの14.3%安と厳しい反応。三菱電機も上方修正が好感されず6.4%安と大きく売られた。1Qが営業減益となったTOTOや三菱倉庫が急落。急速な円高進行を嫌気して、トヨタ、ホンダ、スズキなど自動車株の多くが大幅安となった。
8月初日の日経平均は終日軟調。ただ、韓国KOSPIが大幅安となった割にはAI関連に対する売り圧力は限定的となった。上述のキオクシアHDやレーザーテックのほか、ソフトバンクGやフジクラなどもプラスで終えている。キオクシアは決算発表前にストップ高となったところから、もう一段水準を切り上げた。月替わりでAI関連の下げ止まりに期待したいところだ。
ドル円に関しては、日米が協調介入を実施したと伝わっており、しばらく円安には振れづらくなると思われる。短期間で振れ幅が大きくなってしまうとリスク回避ムードが強まりやすい点には注意したい。あすは自動車大手のトヨタが決算発表を予定している。きょうも3.4%安と大きめの下げとなったが、言うまでもなく円高は逆風。ただそれだけに、トヨタの決算反応が良ければ、日本株全体では円高に対する過度な警戒が和らぐ可能性がある。新たな懸念材料に対して日本株が耐性を示すことができるかが注目される。
東証プライムの売買代金は概算で11兆7800億円。業種別では精密機器、空運、金属製品などが上昇した一方、不動産、輸送用機器、陸運などが下落した。1Qが大幅な増収増益となったマクセル<6810.T>がストップ高。半面、通期見通しを下方修正した日本電気硝子<5214.T>が一時ストップ安となるなど急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり464/値下がり1060。決算と併せて1:3の株式分割や自己株取得を発表したキオクシアHDが、序盤では下げる場面があったものの切り返して5.7%高。レーザーテック、ソシオネクスト、ディスコなど半導体株の一角に強い買いが入った。円高が追い風になるとみられているニトリHDや神戸物産が大幅上昇。1Q決算が好感されたカシオがストップ高となった。
一方、ファナックは上方修正を発表したものの14.3%安と厳しい反応。三菱電機も上方修正が好感されず6.4%安と大きく売られた。1Qが営業減益となったTOTOや三菱倉庫が急落。急速な円高進行を嫌気して、トヨタ、ホンダ、スズキなど自動車株の多くが大幅安となった。
8月初日の日経平均は終日軟調。ただ、韓国KOSPIが大幅安となった割にはAI関連に対する売り圧力は限定的となった。上述のキオクシアHDやレーザーテックのほか、ソフトバンクGやフジクラなどもプラスで終えている。キオクシアは決算発表前にストップ高となったところから、もう一段水準を切り上げた。月替わりでAI関連の下げ止まりに期待したいところだ。
ドル円に関しては、日米が協調介入を実施したと伝わっており、しばらく円安には振れづらくなると思われる。短期間で振れ幅が大きくなってしまうとリスク回避ムードが強まりやすい点には注意したい。あすは自動車大手のトヨタが決算発表を予定している。きょうも3.4%安と大きめの下げとなったが、言うまでもなく円高は逆風。ただそれだけに、トヨタの決算反応が良ければ、日本株全体では円高に対する過度な警戒が和らぐ可能性がある。新たな懸念材料に対して日本株が耐性を示すことができるかが注目される。