株式明日の戦略ー乱高下するもプラスで終了、CPIや議会証言を受けた米国株の反応に要注目
14日の日経平均は反発。終値は500円高の67743円。米国株安を受けて下落スタート。場中は値動きが不安定となった韓国KOSPI指数を横目で見ながら、プラス圏とマイナス圏を行き来した。序盤ではAI関連が弱く、900円超下げて66200円台に突入する場面があった。前場は500円を超える下落で終了。一方、後場はKOSPIがプラス圏で値動きが落ち着いたことから、AI関連の動きが良くなって水準を切り上げた。13時台後半にプラス転換した後は、戻り売りに押されることなく上げ幅を拡大。67800円台に乗せる場面もあり、高値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で10兆7600億円。業種別では鉱業、海運、化学などが大幅上昇。下落は非鉄金属、機械、ガラス・土石の3業種のみとなった。前期の大幅増益着地や今期の大幅増益見通しが好感されたSansan<4443.T>が急騰。半面、マネーフォワード<3994.T>は通期の営業利益見通しを引き上げたものの大幅に下落しており、SaaS関連は決算で明暗が分かれた。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1185/値下がり327。キオクシアHD、ソフトバンクG、アドバンテストなどAI関連の主力銘柄が、売り先行から切り返して大幅上昇。原油高を追い風にINPEXが買いを集めた。三井不動産や三菱地所など不動産株が全般堅調。ブックオフGHDやカーブスHDが、業績関連のリリースを受けて大きく水準を切り上げた。
一方、フジクラ、古河電工、住友電工の電線大手3社がそろって下落。アマダ、オークマ、ツガミなど機械株が弱かった。安川電機やジンズHDなど、前日のストップ安銘柄が引き続き売られて大幅安。今期の営業赤字および無配転落見通しを発表したシリコンスタジオがストップ安となった。
日経平均は乱高下したものの3桁の上昇。韓国KOSPIが下落していたら違った結果となったかもしれないが、高値圏で終えて引け味が良かったことはポジティブ。多くの銘柄・業種が上昇し、AI関連の一角にも買いが入った。
本日の米国では、6月の消費者物価指数(CPI)が発表され、ウォーシュFRB議長の下院議会証言が予定されている。15日にはオランダのASMLホールディング、16日には台湾のTSMCが決算発表を予定している。この発表を前に米国で早期の利上げが意識されてしまうと、2社の決算がリスクイベントとして意識されやすくなる。一方、利上げに対する警戒が高まらず、米国のハイテク株に買いが入るようなら、これらのイベントを経てAI関連の再評価機運が一気に高まっても不思議はない。この先、AI関連とそれ以外のどちらが優位になるかを占う上で大きな分岐点となるかもしれないだけに、CPIや議会証言を受けた米国株、特にナスダックの反応が大きく注目される。
東証プライムの売買代金は概算で10兆7600億円。業種別では鉱業、海運、化学などが大幅上昇。下落は非鉄金属、機械、ガラス・土石の3業種のみとなった。前期の大幅増益着地や今期の大幅増益見通しが好感されたSansan<4443.T>が急騰。半面、マネーフォワード<3994.T>は通期の営業利益見通しを引き上げたものの大幅に下落しており、SaaS関連は決算で明暗が分かれた。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1185/値下がり327。キオクシアHD、ソフトバンクG、アドバンテストなどAI関連の主力銘柄が、売り先行から切り返して大幅上昇。原油高を追い風にINPEXが買いを集めた。三井不動産や三菱地所など不動産株が全般堅調。ブックオフGHDやカーブスHDが、業績関連のリリースを受けて大きく水準を切り上げた。
一方、フジクラ、古河電工、住友電工の電線大手3社がそろって下落。アマダ、オークマ、ツガミなど機械株が弱かった。安川電機やジンズHDなど、前日のストップ安銘柄が引き続き売られて大幅安。今期の営業赤字および無配転落見通しを発表したシリコンスタジオがストップ安となった。
日経平均は乱高下したものの3桁の上昇。韓国KOSPIが下落していたら違った結果となったかもしれないが、高値圏で終えて引け味が良かったことはポジティブ。多くの銘柄・業種が上昇し、AI関連の一角にも買いが入った。
本日の米国では、6月の消費者物価指数(CPI)が発表され、ウォーシュFRB議長の下院議会証言が予定されている。15日にはオランダのASMLホールディング、16日には台湾のTSMCが決算発表を予定している。この発表を前に米国で早期の利上げが意識されてしまうと、2社の決算がリスクイベントとして意識されやすくなる。一方、利上げに対する警戒が高まらず、米国のハイテク株に買いが入るようなら、これらのイベントを経てAI関連の再評価機運が一気に高まっても不思議はない。この先、AI関連とそれ以外のどちらが優位になるかを占う上で大きな分岐点となるかもしれないだけに、CPIや議会証言を受けた米国株、特にナスダックの反応が大きく注目される。